日本経済新聞の夕刊「ぱーそん」欄に掲載されました

17-03-03 日経夕刊 ぱーそん補正済み

3月3日の日本経済新聞の夕刊2面「ぱーそん」欄で取り上げて頂きました。

「金融機関から手数料貰わず 顧客本位の『中立』FP」

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO13622120T00C17A3EAC000/

“中立”FPとして紹介されていますが、個人的には私の立場は中立でないと思っています。

どの金融機関にも肩入れしていないという意味では中立なんですが、アドバイザーの立場としては完全に顧客サイドに付きます。

顧客の利益を最優先に考えてアドバイスしているので、中立ということはあり得ません。

 

【追記】NIKKEI styleにも転載されました

顧客本位の「中立」FP 相談料だけで頑張る 

http://style.nikkei.com/article/DGXMZO13622120T00C17A3EAC001?channel=DF280120166594&n_cid=DSPRM1489

 

日経新聞 コラム掲載「非課税投資制度の使い分け」

17-02 日経コラム(家計のギモン)

「投資の非課税制度どう使い分け?」

2月4日の日本経済新聞朝刊の21面にコラムが掲載されています。

確定拠出年金制度やNISAをどう使い分けたら良いか説明しています。

ご興味ある方は以下のリンク先よりご確認ください。

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO12493530T00C17A2PPE000/

日経モーニングプラスに出演しています

10月から月に一度、BSジャパンで朝6時40分から放送されている『日経モーニングプラス』に出演します。

初回は10/12(水)、経済ニュースへのコメントや年金制度についての説明をしました。

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次回は11月9日(水)に出演の予定です。

番組ホームページはこちら。

http://www.bs-j.co.jp/mplus/

日経新聞に取材記事掲載「金融商品のコストについて」

16-09 日経

 

9月28日の日経新聞朝刊23面(Money&Investment欄)に取材して頂いた金融商品のコストについての記事が掲載されています。

 

金融商品の手数料について、あまりに無頓着な人が多いと感じています。
もちろん安ければ良いとは限りませんが、知っていれば余計なコストを支払わなくてすむケースはたくさんあります。
そして、複雑な仕組みの商品もたくさん販売されています。記事の中でも「難解な金融商品は一般的にコストが割高。無理に理解しようとせず、最初から投資の選択肢に入れなければ良い」とコメントしています。

複雑な仕組みの金融商品は最初から選択肢に含めずに、シンプルな商品の利用を心がけることで、金融商品選びの失敗は避けられます。

記事詳細は以下のリンク先をご参照ください

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO07683780X20C16A9PPE000/

FPジャーナルに寄稿『ロボ・アドバイザーとFP業務について』

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ファイナンシャル・プランナーの会員誌「FPジャーナル9月号」の巻頭特集『フィンテックが変える金融とFPの未来』に寄稿しています。

ロボ・アドバイザーの普及とFPの役割について私の考えをお伝えしました。

ロボ・アドバイザーがFPの仕事を奪うのではという意見も一部にはありますが、私はそう思いません。

ロボ・アドバイザーサービスを提供する事業者が増えてくると、質の低いサービスも出てくることが予想されます。

サービスの質を判断して、どのロボ・アドバイザーを利用すべきかお勧めしたり、自分自身の資産の中でどこまでをロボ・アドバイザーに任せるか、をアドバイスする必要性もあるからです。

 

日本経済新聞出版社『NISA+ジュニアNISA資産運用術』に掲載

日経ムック本

 

 

 

 

 

 

 

今月、日本経済新聞出版社から発売されたムック本『NISA+ジュニアNISA 資産運用術』に一部協力してます。
年代別の資産運用への取り組み方、投資信託やETFの基本、FPがお勧めするポートフォリオなどが掲載されています。ご興味ある方は是非お手にとってみてください

日経新聞にて「英国、EU離脱について」コメント掲載

16-06 日経M&I Brexit

6月25日(土)の日経新聞朝刊22面にて取材コメントが掲載されています。

イギリスのEU離脱に関する国民投票の結果を受けて、個人が資産運用にどう取り組んだらよいのかコメントしました。

英EU離脱、個人投資家の取るべき行動は FPに聞く

http://style.nikkei.com/article/DGXMZO04024840U6A620C1PPD001?channel=DF280120166591&style=1

結論から言うと、今回の国民投票結果を受けて個人が資産運用で何かを変える必要は無いと思います。

最初から資産運用の計画をしっかりと立てて、運用方針に沿って資産配分を継続的にコントロールしておくだけです。短期的な変動に惑わされてはいけません。

日経新聞にてコメント掲載

16-05 日経M&I

5月25日付日経新聞の18面に退職金の資産運用についてのコメントが掲載されています。

退職金を運用していく際の注意点は2つあると考えています。

  1. 必ずしもすぐに投資する必要はありません
  2. インフレリスクに備えることが重要です

 

1.退職金などまとまった資金を受け取ると、何か投資しないともったいないかなと考えてしまう人も多いのですが、

投資の経験もあまりなく、投資の目的も定まっていない状態で金融機関の提案を受けて投資を始めると取り返しのつかない失敗をする可能性が高くなります。

まずは、老後の資金計画を考えて、そもそも投資をする必要性があるのかどうか、投資をするのであれば何のために投資をするのかを確り考えて取り組む必要があります。

 

2.老後資産の管理をしていく際に最も気を付けておくべきことは、インフレが進んでしまうリスクに備えておくことです。

政府・日銀の狙い通りにインフレが進むかどうかは分かりませんが、インフレが進んでしまった時に自分自身の資産価値が維持できるように準備をしておく必要はあります。